kafranbel-aug2011.jpgシリア緊急募金、およびそのための情報源
UNHCR (国連難民高等弁務官事務所)
WFP (国連・世界食糧計画)
MSF (国境なき医師団)
認定NPO法人 難民支援協会

……ほか、sskjzさん作成の「まとめ」も参照

お読みください:
「なぜ、イスラム教徒は、イスラム過激派のテロを非難しないのか」という問いは、なぜ「差別」なのか。(2014年12月)

「陰謀論」と、「陰謀」について。そして人が死傷させられていることへのシニシズムについて。(2014年11月)

◆知らない人に気軽に話しかけることのできる場で、知らない人から話しかけられたときに応答することをやめました。また、知らない人から話しかけられているかもしれない場所をチェックすることもやめました。あなたの主張は、私を巻き込まずに、あなたがやってください。

【お知らせ】本ブログは、はてなブックマークの「ブ コメ一覧」とやらについては、こういう経緯で非表示にしています。(こういうエントリをアップしてあってもなお「ブ コメ非表示」についてうるさいので、ちょい目立つようにしておきますが、当方のことは「揉め事」に巻き込まないでください。また、言うまでもないことですが、当方がブ コメ一覧を非表示に設定することは、あなたの言論の自由をおかすものではありません。)

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2009年10月14日

Twitterと政治、「言論の自由」―― #Trafiguraの経緯

以下、英語圏で「Twitterがブーム」というときにはこういうことが入っている、という実例として。

日本時間で10月13日、英国で、ある法律事務所がある新聞を相手に、ある企業の疑惑について、ある国会議員が国会の場で質問しようとしていたことについての報道を差し止めた(法的な手続で)という件について、ネット上で一般の人たちによる「真相究明」の動きが発生した。

前記事:
2009年10月13日 Twitterと政治――英国で、今さっき起きたことの暫定的なメモ
http://nofrills.seesaa.net/article/130200643.html

2009年10月14日 Twitterと「言論の自由」―― #Trafigura, 記事まとめメモ
http://nofrills.seesaa.net/article/130220720.html

この動きは、そもそもが「国会での議事の報道」についての問題であり、報道機関だけでなく国会議員も意見を表明した。それも党の垣根を越えて――元々質問しようとしていた議員は労働党所属、Twitter上で真相究明の必要があると述べたのはLibDemsの党首だった。(また、13日の議会では、この労働党所属議員が報道差し止めについての議長質問を行い、その席で保守党所属議員も意見を述べた。)

一般人がTwitterに投稿していても、事件・事故の現場からのtweetでもない限りは大手メディアのニュースでは取り上げられないが、LibDems党首の政治的なtweetは取り上げられる。私は13日はTwitterは見ていなかったのだが、BBCが「LibDem党首がつぶやいている」と書いた記事で、この出来事を知った。私がこれを知った時には既に、Twitterはものすごい盛り上がっていた。

……ことの経緯はこんなところなのだが、渦中のガーディアンが一連の流れをまとめた記事を出している。元々この新聞は、Twitterなどネット上の情報共有プラットフォームに対してとてもオープンな姿勢の新聞だが(今年4月のロンドンでのG20会合の際には、携帯電話を持たせた記者に抗議デモの現場からtweetさせたりしている)、今回の一件でその姿勢はますます強化されることになるのではないかと思う。

Trafigura: A few tweets and freedom of speech is restored
Robert Booth
Tuesday 13 October 2009 22.06 BST
http://www.guardian.co.uk/media/2009/oct/13/trafigura-tweets-freedowm-of-speech

要旨:
12日の午後8時31分、ガーディアンは「裁判所命令が出ているので、本紙はあることについての報道ができない。だがそれは、何と国会での議事についてのものなのだが」という記事を出した。その数分後には、ブログやTwitterを活用して、インターネット・ユーザーが真相解明に乗り出し、最終的には報道規制を解いた。ガーディアンという新聞が報道することのできない「国会での議事」の内容――ある議員の質問――は、ネットユーザーが動き出してから1時間もたたないうちに明らかになった。ちなみに、国会で予定されている議員の質問について報道するということは日常的なことであり、記憶にある限りは、これまで一度も差し止められたことはない。

月曜日、ガーディアン側は何度かにわたり、規制の解除を要請していたが、記事を出したときにはそれは解かれていなかった。

ガーディアンが報道しようとしていたのは、労働党所属のポール・ファレリー議員 Paul Farrelly の質問だった。その内容は、「Trafigura社とその弁護士であるCarter Ruckが、同社がアフリカで有毒物質を投棄していることについての調査報告書の公表を差し止めるよう裁判所に訴えてこれが認められるなどしているが、企業の内部告発者や報道の自由を守るために、英国の閣僚たちはどのような手段を講じているか」というものだった。

書き添えておくと、今の英国は労働党政権。つまり、労働党の議員が労働党の閣僚に質問するのであり、質問の公表差し止めは与野党間の政治力学によるものなどではない。

というか、あとで知ったんだけど、その質問っていうのは新聞が書かなくても既にネットで公開されている(国会のサイト。後述)。そういう、元々オープンな情報を、企業側が新聞に報道させないように圧力をかけるなどということは、1999年ならまだしも2009年には完全にオウンゴールだ。

ガーディアンは法的に強制力のある制限を受けていたが、その制限のないネットユーザーは即座にネットで調査を開始した。そしてわずか42分後には、ガーディアンが書けなかったこと――どの議員が何についてどのような質問をするのかを突き止めて、明らかにしていた。

これは、インターネットの力の――言論の自由を封じようとする既得権益と戦ったブロガーたちと、Twitterで影響力のあるパワーユーザーたち (Twitterati) にとっての、歴史的な大勝利だった。

最初に事の真相を明らかにしたのは、34歳の人権活動家、リチャード・ウィルソンだった。ガーディアンが書きたいことをかけないというメッセージをTwitterに投稿しているのを見たとき、彼はロンドンの自宅のキッチンでバナナケーキを焼いていた。

リチャード・ウィルソンは、日本語にすると「人権活動家」というより「ライター」というほうがしっくり来るかもしれない。何冊かの著作があり、Don't Get Fooled Againというブログをやっている。
http://twitter.com/dontgetfooled
http://richardwilsonauthor.wordpress.com/

彼が見たガーディアンのtweetは、おそらく、編集長によるもの(下記)だろう。
Now Guardian prevented from reporting parliament for unreportable reasons. Did John Wilkes live in vain? http://tinyurl.com/yhjxo38
5:05 AM Oct 13th from web (※時刻は日本時間)

http://twitter.com/arusbridger/status/4808724859

「ガーディアンは国会についての報道を差し止められた。理由は書けない。ジョン・ウィルクスの活動は無駄だったのだろうか」という内容。ウィルソンさんはこれに反応した。

数分間にわたって集中的にネットで検索した後に、ウィルソンは、この報道規制が、Trafigura社についてのファレリ議員の質問に関係しているという事実を公にした。また彼は、議員の質問の文面も投稿した。謎解きに夢中になってしまったので、バナナケーキは真っ黒こげになってしまった。

「Trafiguraは何かっていうと『訴えてやる!』という会社ですし、しかも弁護士事務所はCarter Ruckです。それを知っていたので、ピンと来ました。そして、国会での質問がすべて掲示されているサイトに行って、Trafiguraで検索してみたら、ファレリ議員の質問が出てきたんです。で、すぐにそれを何度かに分割してTwitterに投稿して、最後にURLも投稿しました」

彼がTwitterにサイン・オンした(最初の投稿をした)のが12日の午後9時13分(日本時間で13日午前5時13分)。報道規制についてのガーディアンの記事へのURLをつけて、「これって何のことだと思う? 僕が賭けるのは、#TRAFIGURAです」

9時30分までには彼はファレリ議員の質問を投稿し終えていた。

ウィルソンさんのTweetsのキャプチャ。時刻表示は日本時間になってます。



URLは、投稿時間が早い順から:
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816288616
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816302103
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816366902
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816538228
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816579310
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816595036
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816603385
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816649223
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816782811
http://twitter.com/dontgetfooled/status/4816817357

そして、彼が調べに行った国会のサイトでの検索結果はこちら(61Nを参照)。これは、10月14日にwritten answersが出されることになっている質問70件あまりのリストのページで、普段から完全な公開情報。

Twitter上で彼をフォローしているのは今回の真相暴露があったあとでも400人台なので、数としては直接的にはさほどの影響力はないのかもしれない。ただ、彼をフォローしている人たちがどんどん広めたのかもしれない。

そしてウィルソンさんよりも数的には影響力の大きな某有名ブロガーもこの件で動いていた。
Guido Fawkesの名前で政治系ブログを運営しているポール・ステインズも、10時少し前に、ファレリ議員の質問と今回の報道規制はつながっている、というエントリをブログに投稿した。

アイルランド国籍の保守派(保守党のアクティヴィスト)、ポール・ステインズは、何年も前からガイ・フォークスを名乗って、政治的に影響力を及ぼすことを目的とした発言を続けている。すっかり「有力言論人」となった2005年くらいからあとは、労働党に対するあまりにえげつない攻撃と、あまり思考を必要としない単純なリバタリアニズムの布教(保守党の伝統的な「小さな政府」論)があからさまで私は読んでないけど、UKで「政治系ブログ」といえば必ず名前があがる有名なブログの中の人だ。
http://twitter.com/guidofawkes
http://order-order.com/ ←ブログ

今回の件についてのエントリは、Guardian Gagged from Reporting Parliament (at October 12, 2009 at 9:57 pm) にて。

ガーディアンが説明している事態の経緯に話を戻すと:
(9時30分までにウィリアムズが、10時少し前にステインズが投稿した)その時点から、この件についての言及が洪水のごとく沸き起こった。13日正午(英国での時間)、Twitterによると、最もよく検索されているワード3件は、"outrageous gagging order trafigura dumping scandal" (無茶苦茶な報道規制、Trafiguraの投棄問題), "ruck" (弁護士事務所の名前の一部) と "guardian" であるという。


そして、ウィルソンさんがバナナケーキを焦がしながら調べものをした12時間少し後、13日の午前10時1分(英国時間)には、LibDemのニック・クレッグ党首がTwitterに投稿した。そしてそれを、BBCが記事にした。そして、たまたまTwitterをしばらく見ていなかった私がBBCのサイトを見ていて気づいた、と。つまり私が気づいたのはもう終わりかけていたころのことだった。

(どうでもいいが、ニック・クレッグのTweetsってパンクチュエーション滅茶苦茶。読みづらい。)

ガーディアンの記事によると、The Thick of Itっていう政治コメディの脚本家の1人であるイアン・マーティン(国連のミッションで現場で仕事をしてきた人権活動家)が、何度も何度もTrafiguraという名称を投稿してTrending Topicsに上がるようにしたとか(このTweetなどですね)、「墨塗り」を表してみたりと、もうみんなノリノリ。





そしてSpectatorを皮切りに、Private Eyeなど新聞以外の大手メディアがそれぞれにこの件について書いていたころ、ガーディアンの法律顧問による差し止め命令の取り消しを求める動きも進められていて、13日午後12時19分に(私がBBCからニック・クレッグのTweetを読んで、Trafiguraのハッシュタグのページを見るなどしていたころ)、Carter Ruckからガーディアンに、訴えを取り下げる(裁判所命令は取り消しになる)ことに同意するという連絡があった。

最後には、この件に注目していた大物芸能人で(日本でいうとビートたけしのステータスが近いか。基本的にお笑いの人でインテリでもある)、Twitterで80万人以上にフォローされているスティーヴン・フライが、次のような勝利の声をあげた。

Can it be true? Carter-Ruck caves in! Hurrah! Trafigura will deny it had anything to do with Twitter, but we know don't we? We know! Yay!!!

http://twitter.com/stephenfry/status/4833549338


ガーディアンの記事はここで終わり。

このガーディアン記事には書いていないが、ニック・クレッグも「禁止命令が解除された。よかった。言論の自由とオンライン・アクティヴィズムの勝利だ」と投稿している。
http://twitter.com/nick_clegg/status/4834019655

ただしこれで「めでたしめでたし」かというとそうではない。並外れてばかげたことを止めたというだけで、本来の問題は何も解決などしていない。

本来の問題というのはこの場合当面は2つある。ひとつはTrafigura社が投棄した毒物で健康を害している人たちがいる、という問題。これは集団訴訟の行方を見守ると同時に、企業のこういうふるまいが誰にも監視されていないという現状を変えるようにしていかないと、という内容のtweetだったかブログだったか記事のコメントだったか忘れたが、そういう記述をさっきどこかで見た。同感だ。

もうひとつは、Carter Ruckという弁護士事務所は、今回は惨敗を喫したが、次はもっと強くなって出てくるのではないかという件。この事務所は、どなたかがスクリーンショットを取ってくれていたのだが、自社サイトのMedia lawのページの右上に出る「各方面からの賛辞」のところで、ガーディアンが「この事務所とはかかわらないほうがいい」と書いている一節を抜粋して掲載するような事務所だ。最近の実績のところに、Trafiguraの事例(今年5月のNewsnightの放送をめぐってBBCを訴えた、など)や、リアム・ギャラガー(怒ってステージを去ってしまったという誤報)など、ずらりと並んでいる。

この点に関しては、バナナケーキを焦がしながら国会の質問リストを検索していたリチャード・ウィルソンさんがブログに書いている。

Tweeters beware: Carter-Ruck's oil-fuelled attack on press freedom is defeated, for now - but they'll be back
http://richardwilsonauthor.wordpress.com/2009/10/13/tweeters-beware-carter-rucks-oil-fuelled-attack-on-press-freedom-is-defeated-for-now-but-theyll-be-back/

... Gone are the days when it was possible to prevent information from becoming public simply by sending a stern legal letter to all the major newspapers and broadcasters. It's far harder now to control the flow of information across the vast - and increasingly global - network of thousands of individual bloggers and "tweeters" who make up the internet.
大手新聞社や放送局に法的に厳正な書状を送りさえすれば、ある情報が表ざたになるのを防ぐことができたのは昔の話。今や、何千何万という個人がブログやTwitterを使っている。インターネットを構成するこういった人々のネットワークは巨大で、ますますグローバルなものになりつつある。ここに流れる情報をコントロールするのは、そんなに簡単なことではない。

In my more optimistic moments I'm hopeful that the net may ultimately help to stamp out the kinds of legal abuses that have kept dodgy libel firms in business for so long. But I think we also need to be cautious.
楽観的な気分のときなら、何でもかんでも「訴えてやる」でこういう無茶苦茶なことをする法律事務所が成り立っているような状態は、ネットの力で変わっていくと思えるかもしれないが、慎重になることも必要だろう。

そして、こういう法律事務所やPR会社は、やがてはネットに対処する方法を見つけるだろう、ということを書いている。ちょうど音楽産業が、法律の制定を目指して激しいロビイ活動をしているように(音楽CDの売り上げ減少は、ネットを利用した海賊行為が原因、という論→何度も海賊行為をした者はネット接続を切る、という法律)、今以上に激しい方法で圧力をかけてくるだろう、と。

彼がこう書く背景には、Carter Ruckという事務所がどういう事務所であるか、ということを示す過去の事例がある。駐ウズベキスタン大使として現地で体制による苛烈な弾圧と拷問を目撃し、それを告発しようとして口を封じられたクレイグ・マレーの件。

クレイグ・マレーは2007年9月に、ブログに書いたことが原因で、ウズベキスタンの大富豪の依頼で動いた法律事務所によって、ブログを閉鎖されてる。このとき、マレーと同じホスティング会社を使っていたために巻き添えをくらって閉鎖されたのが、現在ロンドン市長で当時は国会議員だったボリス・ジョンソン(保守党)だ。ジョンソンが巻き添えをくらってくれたおかげで大ニュースとなったのだが。

それから、TrafiguraのPRをやっているのが、Bell-Pottingerという会社で、ここがまたかなりなことをするので知られている。ちなみに、この会社はこのブログでは、リトビネンコ殺害事件のときに出てきている

Bell-Pottingerについて、Don't Get Fooled Againの2008年8月の記事(ベラルーシの「独裁者」のPRを担当することになった、という話題)から。
Alongside Margaret Thatcher (whose advice from Bell reputedly even covered details about hairstyle and clothing) and her son Mark, Bell-Pottinger is said to have worked with British Nuclear Fuels, Imperial Tobacco, BAE Systems, the Iranian leader Mahmoud Ahmadinejad and, interestingly, the ubiquitous Thaksin Shinawatra.


ここでリンクされているモスクワの英語メディアの記事から。
http://www.mnweekly.ru/national/20080814/55342079.html
Lord Bell advised Lady Thatcher on interviews, clothing and even her hairstyle, consulted a Saudi government, Iranian leader Mahmoud Ahmadinejad, Thailand's controversial ex-premier Thaksin Shinawatra, and Russian fugitive oligarch Boris Berezovsky. However, Bell did turn down Zimbabwe's dictator, Robert Mugabe.




余談:
ジョン・ウィルクス (1725 - 1797) が「このようなときにのんびり寝ていられません」と言いながら起きてきて、Twitterを始めた。「ヘルファイア・クラブに遅れた」とかいう話もしている。上に書いたように、英国らへんのネット言論界では、何年も前からアイルランド国籍の保守派ガイ・フォークスを名乗って、政治的に影響力を及ぼすことを目的とした発言を続けている。今回、報道の自由・言論の自由の危機に際して起きてきたウィルクスさんがどのくらいの活動を見せてくれるか、期待したい。
http://twitter.com/mrjohnwilkes

今回のこの件では、ステインズのような右派も、ティム・アイルランドのような左派も見事に一致団結して「報道規制を解除せよ」とシュプレヒコールを挙げている状態だった。「言論の自由」に問題が生じている、っていうとこういう光景が展開される、というのは見ていてすがすがしいほどだ。

これが極右だと「俺らには言論の自由があるので俺らは俺らの言いたいことを言う。俺らが俺らの言いたいことを言うと、俺らに反論して、俺らに言いたいことを言わせまいとするおまえらは、言論の自由などと言うな」みたいになって、非常によろしくない。(だから、「誰かがお前らに反論すること」=「言論の自由」だっつーの、ボケ。しかも「BNPは政策がナショナリストでソーシャリストだから、左派であって、右派のナチではない」みたいなことも真顔で語るし、頭痛い……むしろ笑いすぎで腹が痛い。)

※この記事は

2009年10月14日

にアップロードしました。
1年も経ったころには、書いた本人の記憶から消えているかもしれません。


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【2003年に翻訳した文章】The Nuclear Love Affair 核との火遊び
2003年8月14日、John Pilger|ジョン・ピルジャー

私が初めて広島を訪れたのは,原爆投下の22年後のことだった。街はすっかり再建され,ガラス張りの建築物や環状道路が作られていたが,爪痕を見つけることは難しくはなかった。爆弾が炸裂した地点から1マイルも離れていない河原では,泥の中に掘っ立て小屋が建てられ,生気のない人の影がごみの山をあさっていた。現在,こんな日本の姿を想像できる人はほとんどいないだろう。

彼らは生き残った人々だった。ほとんどが病気で貧しく職もなく,社会から追放されていた。「原子病」の恐怖はとても大きかったので,人々は名前を変え,多くは住居を変えた。病人たちは混雑した国立病院で治療を受けた。米国人が作って経営する近代的な原爆病院が松の木に囲まれ市街地を見下ろす場所にあったが,そこではわずかな患者を「研究」目的で受け入れるだけだった。

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